PROJECT

対象は、全国の全社員。
理念を策定だけで終わらせないための取り組みがスタート

「グループ理念共鳴プロジェクト」の旗振り役を任された当初、石綿の中には戸惑いがあったという。グループ理念の策定は社員参加型のプロジェクトとして行われたが、そこに石綿は参画していなかったため、策定に関与したメンバーが共鳴活動も担うほうがいいのではないかと考えたのだ。「でも、私自身この会社のことがすごく好きですし、広報室長として会社の魅力を社内にもっと伝えていきたいという思いがあったので、引き受けることにしました」と石綿は振り返る。そこから具体的にどのようにプロジェクトを進めていくか、検討が始まった。全社員への理念共鳴プロジェクト。口で言うのは簡単だが、1,000人を超える社員一人ひとりに理念を自分ごとに捉えてもらうのは、並大抵のことではない。対象を役員や管理職に限定するという考え方もあるかもしれないが、石綿にはその選択肢はなかった。「お客さまや協力会社の方々と現場の最前線で向き合っている社員が、理念をきちんと理解し共感していることが一体感をつくっていく上で、何よりも大切だと考えていました。大変なことは分かっていましたが、全社員を対象にすることはブレずに進めようと思ったんです」。検討を重ね、各部門の代表者向けにワークショップを実施した上で、各代表者がファシリテーターとなって部門内でワークショップを実施する流れで進めることが決定。2024年8月に部門ファシリテーター向けのワークショップを実施し、同年11月から各部門でのワークショップがスタートした。

「ワークショップは『パーパス編』『バリュー編』の2部構成で行いました。パーパス編では、自分の大切にしている価値観を掘り下げたり、参加者同士でインタビューし合うことで自分のパーパスを見つけていきました。バリュー編では、5つの『バリュー／私たちの価値観』に対して日々の業務との結びつきを書き出し、その上であまり結びつきが強くない、実施できていない項目について、これからどのように取り組んでいくかを宣言していくプログラムにしました」

日々の業務がある中で、部門ごとに時間を作ってワークショップに参加するのは容易なことではない。それでも多くの社員が前向きに取り組んでくれていることに、石綿は手応えを感じているという。同時に、この取り組みが社員のプレッシャーにならないよう、一定の距離感を保つことも意識。ファシリテーターを担う部門代表者同士が情報共有できるチャットルームを作成したり、関西や名古屋など各支店で開催されるワークショップの初回には必ず赴いて取り組みの意義を伝えたりなど、社員がプロジェクトを自分ごとに捉えられるようコミュニケーションに工夫を凝らしている。「やっぱり、丹青社の社員には根が真面目な人が多いんですよね。本業が忙しい中、こういった取り組みにも真剣に参加してくれることに、すごく感謝しています」

同じ時代を共にする、
多様な仲間の想いに触れる

ワークショップ後には、必ず参加者アンケートを取るようにしている。特に多いのが、「普段の仕事だけでは他部門の社員がどんな仕事をしているのかわからないので、この取り組みを通じて話したり情報交換したりすることが刺激になった」という声。こういった反応を受け、石綿も取り組みの意義を再確認したという。

「社員は縁あって一つの会社に集まり、同じ時代を共にしている仲間ですが、働くことに対する想いは多種多様です。だからこそ社員同士の拠り所となるものが必要で、それがパーパスやバリューだと思っています。一人ひとりの想いが会社の理念と結びついていることに気づいてもらう、そのための努力を会社としていくことが大事だと、改めて実感しました」

では、「グループ理念共鳴プロジェクト」の今後について、どのようなビジョンを描いているのか。石綿は「こういったプロジェクトをやらなくても、自然と社員一人ひとりが会社の理念に共感し、腹落ちしている状態が最終的な理想だと思っています」と答えた。そのために、次のフェーズとして評価制度や期ごとの振り返り項目にバリューを組み込むなど、日々の行動で自然と意識できるような環境づくりに取り組もうとしている。その都度資料を読み返して思い出そうとするものではなく、あらゆる判断や意思決定の拠り所としてパーパスやバリューがある状態を目指しているという。

創業100周年を迎える2046年には、現在の若手メンバーが丹青社の主力になっているだろう。そのとき、丹青社が発揮できる価値は何なのか、そのために今取り組めることは何なのかを、若手と経営層がディスカッションするタウンホールミーティングもスタート。特に各支店に所属する社員は、本社勤務の社員と比べて社長や役員と接する機会が少ない。全国の空間づくりの現場で活躍するメンバーが一体感を持って仕事に打ち込み、多様な個性を活かして新たなシナジーを生み出せるよう、丹青社はこれからも試行錯誤を続けていく。