「丹青社グループ 環境方針」を改訂しました

丹青社グループ 環境方針

丹青社グループは、環境との共生を経営における最重要課題のひとつとして位置付けています。企業活動全般を通して環境保全・環境負荷の低減に努め、脱炭素、循環経済、自然共生の実現に向けて継続的に取り組むことで、彩りあふれる持続可能な社会の実現に貢献します。

1. 事業を通じた持続可能性の追求
   （1）お客さま、協力会社等のお取引先の皆さまとともに、バリューチェーン全体で環境負荷低減と新たな価値創造を推進します。
   （2）サプライヤーとの協働を通じて、「サステナブル調達」を推進します。
   （3）持続可能な社会を実現する「サステナブル設計」を積極的に採用します。
2. 気候変動への対応（脱炭素社会の実現）
   （1）エネルギー効率の向上と業務プロセスの改善を通じて、企業活動全般におけるエネルギー消費量および温室効果ガス（GHG）排出量の削減を推進します。
   （2）クリーンエネルギーの活用や移動・輸送効率の最適化等に取り組みます。
3. サーキュラーエコノミー（循環経済）の推進
   （1）企画・設計段階から空間のライフサイクル全体を捉え、資源の効率的・循環的な利用と付加価値の最大化を目指します。
   （2）産業廃棄物の発生抑制
4. 自然資本の保全と汚染防止
   （1）自然資本・生物多様性への依存と影響を継続的に評価し、負の影響の回避および最小化に努めるとともに、自然資本の回復と保全に資する活動を推進します。
   （2）水資源の効率的な利用を推進するとともに、化学物質の適正管理を通じて、大気・土壌・水質の汚染防止に取り組みます。
5. 環境ガバナンスと情報開示
   （1）経営層のリーダーシップのもと、環境マネジメントを経営課題として推進し、効率的な運用と、国際的な宣言・法規制・その他規約事項の遵守を徹底します。
   （2）環境リスクへの備えを徹底し、潜在的な緊急事態における環境影響の最小化を図るとともに、組織の対応力・回復力を高め、事業の継続性を確保します。
   （3）環境パフォーマンスに関する情報を開示し、ステークホルダーとの信頼関係を構築します。
   （4）本方針を全役員・従業員に周知するとともに、環境教育を通じて環境意識の向上を図ります。

2001年2月23日 制定
2026年2月1日 改訂
代表取締役社長　小林 統