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環境関連データ

・集計範囲:財務支配基準に基づく全連結対象組織(対象カバレッジ 100%)(注釈があるものを除く)
      [丹青社、丹青TDC、丹青研究所、丹青ディスプレイ、JDN、丹青ヒューマネット、丹青ビジネス]
・各期集計期間:前年2月1日から当年1月31日まで
・除外基準:財務支配基準に基づく算定除外拠点・事業なし

環境管理

2022年
1月期
2023年
1月期
2024年
1月期
2025年
1月期
2026年
1月期
備考
環境関連教育
 新入社員教育受講率 % 100 100 100 100 100
 基本教育受講率 % 実施 78.9 93.5 99.0 93.2
 専門教育受講率 % 実施 56.8 92.2 98.7 ①96.0
②81.4
①はサステナブル調達方針・サステナブル調達ガイドライン研修、②はサステナブル設計ガイドライン研修
環境関連事故
 環境法令違反罰金額 円 0 0 0 0 0

気候変動

2022年
1月期
2023年
1月期
2024年
1月期
2025年
1月期
2026年
1月期
エネルギー消費状況
 エネルギー消費量 GJ - - 5,960 7,263 8,303
MWh - - 1,656 2,017 2,306
電力消費量  ※()は単体
 総消費量 MWh (1,954) (1,954) 1,030 1,303 1,470
  ―うち再生可能エネルギー消費量 MWh (0) (364) 366 520 1,102
   ―うち非化石証書由来 MWh 0 0 0 128 600
  ―再生可能エネルギー比率 % (0) (18.6) 35.5
(42.4)
40.0
(45.0)
75.0
(90.0)
熱消費量
 総消費量 GJ (-) (-) 1,306 1,623 2,205
GHG排出量  ※()は単体のディスプレイ事業のみ
 Scope 1,2,3(マーケット) t-CO2 (257,263) (258,571) (318,360) 357,330
(314,836)
400,278
(349,411)
 Scope 1,2,3(ロケーション) t-CO2 (257,279) (258,691) (318,522) 344,668
(315,050)
400,750
(349,743)
  Scope 1,2(マーケット) t-CO2 (367) (292) 422
(311)
525
(354)
362
(150)
  Scope 1,2(ロケーション) t-CO2 (383) (412) 590
(473)
738
(569)
834
(482)
   Scope 1 t-CO2 (10) (12) 69
(25)
100
(54)
93
(47)
   Scope 2(マーケット) t-CO2 (358) (281) 353
(287)
425
(301)
269
(103)
   Scope 2(ロケーション) t-CO2 (373) (400) 521
(448)
638
(515)
739
(435)
  Scope 3 t-CO2 (256,896) (258,279) (318,049) 343,930(314,481) 399,916(349,261)
   ―カテゴリ1 t-CO2 225,489 278,025
   ―カテゴリ2 t-CO2 2,007 3,210
   ―カテゴリ3 t-CO2 155 184
   ―カテゴリ4 t-CO2 68 94
   ―カテゴリ5 t-CO2 4,900 5,672
   ―カテゴリ6 t-CO2 142 189
   ―カテゴリ7 t-CO2 202 213
   ―カテゴリ8 t-CO2 0 0
   ―カテゴリ9 t-CO2 0 0
   ―カテゴリ10 t-CO2 0 0
   ―カテゴリ11 t-CO2 102,650 103,146
   ―カテゴリ12 t-CO2 7,446 8,285
   ―カテゴリ13 t-CO2 0 0
   ―カテゴリ14 t-CO2 0 0
   ―カテゴリ15 t-CO2 869 896

※温室効果ガス(GHG)排出量は、GHGプロトコルの「企業算定と報告の標準」および「コーポレートバリューチェーン基準」に準拠し、財務支配力基準に基づいて算定しています。
※カテゴリ16およびカテゴリ17については、該当する事業活動が存在しないため対象外(0 t-CO2)としています。
※2025年1月期のScope 2については、本社オフィスの熱供給事業者の排出係数を最新化しています。
Scope 3については、原単位および計算方法の一部を訂正し、SBTiが定める算定要件への準拠を行っています。
※2025年1月期および2026年1月期のデータは、内部取引による排出量の重複を控除する処理を行っています。

資源循環

2023年
1月期
2024年
1月期
2025年
1月期
2026年
1月期
備考
原材料  ※()は単体
 原材料使用量(総量) t (11.9) (10.93) (10.01) (10.63) 一般的なA4コピー用紙1枚あたり4gで換算
  ―コピー用紙使用量 枚 (2,971,000) (2,732,500) (2,503,500) (2,658,000)
廃棄物関連 ※()は単体
 廃棄物総排出量 t (8,677.3) (14,337.5) 17,135.4 22,705.5
 拠点における廃棄物排出量 t (30.7) (50.2) 47.3 197.8
  ―リサイクルされた廃棄物量 t (9.9) (33) 24.7 46.4 処理方法不明の廃棄物を除く
 施工現場における廃棄物排出量 t (8,646.6) (14,287.3) 17,088.1 22,507.7
  ―分別廃棄物量 t (7,356.1) (12,262.1) 14,426.6 19,121.1
  ―混合廃棄物量 t (1,290.5) (2,025.2) 2,661.5 3,364.8
 施工現場における廃棄物分別率(t) % (82.5) (83.5) 81.6 85.0
 施工現場における廃棄物分別率(㎥) % (70.4) (71.3) 67.1 ①67.2
②84.6
目標70%(①丹青社、②丹青ディスプレイ)
 有害廃棄物の発生量 t 0 0 0 0 廃棄物処理法に定める特別管理産業廃棄物
 放射性廃棄物の発生量 t 0 0 0 0 該当なし
産業廃棄物の発生抑制のための事前計画の立案と実施の徹底 % (91.5) (92.6) (92.3) (92.9) 目標90%
大気汚染
 NOx(窒素酸化物)排出量 t 0 0 0 0 該当設備なし
 SOx(硫黄酸化物)排出量 t 0 0 0 0 ばい煙発生施設なし
 VOCs(揮発性有機化合物)排出量 kg 0 0 0 0 該当設備なし