イノベーションの推進

私たちは、社会の変化やテクノロジーの進化に対応し、空間創造のプロフェッショナルであり続けるために、常に学び続けるとともに、各種の研究や実証実験などの新たな取り組みにも積極的に挑戦します。空間づくりのノウハウ、創造性を磨き、新たな価値を創造します。

デジタル活用への取り組み

ICT・演出技術の強化の取り組み

空間を唯一の“体験”のメディアととらえ、これまで培ってきた空間づくりの技術やノウハウにICT、VRやAR、インタラクティブ技術、映像・音響技術などの最新テクノロジーを組み合わせ、場に集まる人々に“感動体験”を提供する空間創造に取り組んでいます。
また、『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』を拠点に様々な企業やクリエイターと協働し、先端コンテンツ技術を応用した空間演出の研究開発や実験・実証をすすめています。

『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』のようす

『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』のようす

『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』のようす

関連情報

事業紹介 ソリューション > CMIセンター~空間演出のプロフェッショナル集団

消費者課題

「VisualTiles」の開発

独自のデジタルサイネージシステムを開発・商品化し空間づくりを進めています。 「VisualTiles(ビジュアルタイルズ)」は、CMIセンターと(株)Nsystemとの共創により開発された、さまざまなコミュニケーション空間に最適な、情報閲覧とプレゼンテーションを支援するデータベースおよびアプリケーション群です。当社のタッチパネル型オーサリングブラウザとして2019年商標登録しました。 企業ショールームや美術館、コワーキングスペース等、さまざまな空間のタッチパネル式情報端末兼コミュニケーションツールとして採用されています。

VisualTiles操作イメージ

VisualTiles操作のようす

VisualTiles設置イメージ

『point 0 marunouchi』では、参画企業の情報共有端末として活用されている

消費者課題

デジタルミラー「MYCLO」の企画・開発

店舗で商品を試着した姿を撮影・比較・保存し、スマートフォンから履歴にアクセスできる新たなデジタルミラー「MYCLO(マイクロ)」を開発しました。 ユーザー(来店客)と店舗・メーカーの抱える課題を解決するため、アパレルをはじめ物販店・専門店など数多くの商業施設づくりに携わってきた当社独自の視点とノウハウ、そしてデジタルコンテンツ技術を掛け合わせ、開発を進めました。

MYCLO操作イメージ

MYCLOイメージ

MYCLOイメージ

関連情報

消費者課題

新規事業の開発・推進

ブロックチェーンを活用したアート作品のプラットフォーム「B-OWND」の提供

ブロックチェーンを活用し、日本の伝統工芸の技法により生み出されたアート作品を世界に向けて販売・流通が可能なプラットフォーム「B-OWND(ビーオウンド)」のサービスを提供しています。 本サービスでは、ブロックチェーンによるデジタル作品証明書の導入により、一時流通と二次流通の相互影響による価値創出、過去の所有者経緯が重要となるアート(美術品)市場において、作品の真贋と付加価値を担保した上で、Eコマースを通じた作品の売買を可能にしました。 国内外のコレクターに向けた新たな流通網を形成することで、日本の伝統技法により生み出されたアート作品の認知・普及、マーケットを拡大し、技術の継承や文化の担い手の育成、日本の文化・芸術の振興、地方創生に貢献します。

B-OWND(ビーオウンド)ウェブサイト画面

B-OWND(ビーオウンド)ウェブサイト画面

B-OWND(ビーオウンド)ウェブサイト画面

関連情報

消費者課題

築古不動産の再活性化によるにぎわいづくり「R2プロジェクト」

R2(Realestate Revitalization/不動産再活性化)プロジェクトとして、東京都心部にある築古化した中小規模ビルを再活性化する取り組みを進めています。 丹青社がこれまで培ってきたノウハウとネットワークを活かして中小規模の築古ビルをリノベーションし、より働きやすい環境を提供するスモールオフィスへと生まれ変わらせます。 築古不動産の価値向上により循環型経済の実現に寄与するとともに、スタートアップ企業をはじめとした小規模事業者の入居による新たなにぎわいの創出と、住み続けられるまちづくりに貢献します。

R2プロジェクト コンセプト

「W2/Wellbeing Workplace®」のコンセプト

R2プロジェクト サイン

W2 KODENMACHO:視認性に配慮したサイン

R2プロジェクト 設置したアート

W2 KODENMACHO:各階の階段踊り場にアート作品を設置

関連情報

事業紹介 ソリューション > R2プロジェクト~築古不動産の再活性化によるにぎわいづくり

環境 消費者課題 コミュニティ

協業・連携および研究の推進

NTTドコモとの協業

株式会社NTTドコモと、デジタルトランスフォーメーションを推進した空間価値創出に向けた協業に取り組んでいます。 当社の空間づくりのノウハウと、モバイル空間統計®などドコモのICT技術・ソリューションとを掛け合わせ、事業者および空間をご利用の皆さまに、より豊かで質の高い体験を得られる空間を提供することをめざしています。

関連情報

消費者課題

空間データの協創プラットフォーム『CRESNECT』および未来のオフィス空間『point 0 marunouchi』における実証実験への参画

空間データの協創プラットフォーム『CRESNECT(クレスネクト)(※1)』の第1弾プロジェクトである「未来のオフィス空間」を実現していくための会員型コワーキングスペース 『point 0 marunouchi』における実証実験に参画しています。 当社のもつデザイン・演出・施工等の空間づくりにおける具現化力とノウハウに、現在参画しているパートナー企業の最新技術やデータ、ノウハウを掛け合わせ、オフィス全体から、オープンスペースや会議室などにおいて、多様な働き方に合わせた、より豊かなオフィス空間づくりを目指します。また、異なる分野・領域の企業と協創することで、各パートナー企業がもつデータを活かした新たな空間づくりを進めています。 丹青社が参画しているpoint 0 Committeeを運営する株式会社point0が手がけるサテライトオフィス事業においても、ソリューションを提供しています。
(※1)株式会社オカムラ、ソフトバンク株式会社、ダイキン工業株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、三井物産株式会社、ライオン株式会社が2018年7月30日に共同発表した、空間データの協創プラットフォーム『CRESNECT』を活用し「未来のオフィス空間」づくりを目指すプロジェクト

<実施した実証実験の例>
・アートがもたらす効果についての実証実験(B-OWND) 2020/8/24~2021/1/22
 point 0内の位置データ×感情データ(KOKOROスケール)×生体データ(ドコモ非接触センサー・パナソニック表情分析ソリューション)×購買データ(B-OWNDサイト)を分析し、アートが空間にもたらした影響や、利用者のクリエイティビティ等に与えた影響を検証
・タッチパネル式情報端末の実証実験(VisualTiles) 2020/8/3~2021/11/2
 コワーキングスペースにおけるVisualTilesの利用者や運営サイドの有用性の測定
・ボイスオーダーテーブルの実証実験【丹青社×TOA共同実験】2020/10/19~2021/1/22
 音声オーダーシステム・WEB会議用パネルスピーカー・非接触照明の3機能を備えた会議室テーブルを製作。利用者及び運営サイドの利便性やオーダー(コーヒー)の売上への影響、商品化に向けたユーザーヒアリングを実施

point 0 marunouchiのようす

point 0 marunouchiのようす

point 0 marunouchiのようす

point 0 marunouchi(撮影:株式会社ナカサアンドパートナーズ)

関連情報

消費者課題

ANREALAGE(アンリアレイジ)との共創

アートイベント「TOKYO2021」のアンリアレイジと丹青社の展示ブース「透鏡2021」

ファッションブランド「アンリアレイジ(ANREALAGE)」を展開する株式会社アンリアレイジとファッション体験空間を具現化する共創プロジェクトを進めています。
「ファッション」と「空間」のデザイン力・技術力とテクノロジーを融合させ、新たなファッション体験空間を具現化するための実証実験・開発を進め、次代の衣服の在り方や可能性を提示してまいります。
(写真:アートイベント「TOKYO2021」のアンリアレイジと丹青社の展示ブース「透鏡2021」)

関連情報

消費者課題

気分・心地測定ツール「KOKOROスケール」の活用

「KOKOROスケール」は、理化学研究所が脳科学の知見に基づいて開発した気分・心地の測定ツールです。当社は理研ベンチャーと連携し、「KOKOROスケール」を活用して空間と「こころ」の関係を捉えるトライアルを重ね、オフィスなどのワークプレイスや、空港、ホテル、店舗、博物館など、様々な空間で、「こころを動かす空間創造」を追求していきます。

「KOKOROスケール」の4象限マトリクス

「KOKOROスケール」の4象限マトリクス

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面1

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面で気分・心地を4象限マトリクス上にプロット

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面2

その時の「場所」「行動」「アハ体験」を選択

関連情報

消費者課題

三井化学との協業

感性に着目した共同開発によって、より豊かな空間体験を提供することを目的に、協業を進めています。 第1弾では、三井化学がメガネレンズ材料分野において、より良い視界を追求する中で生まれた「くっきり™色素」技術を用い、世界を美しく変える「ポジカ®くっきり™フィルム」を開発しました。ポジカ®くっきり™フィルムを窓やショーケース等に貼ることで、これまでより景色や展示物が、鮮やかに感じられるようになります。 ポジカ®くっきり™フィルムをはじめ、空間価値の向上につながる感性に着目した様々なソリューションを展開し、新たなビジネスを生み出すことを目指します。

関連情報

事業紹介 ソリューション > 感性に着目した新素材商品開発

消費者課題

データサイエンスに関する共同研究

横浜市立大学大学院データサイエンス研究科 佐藤彰洋教授が研究開発代表を務める下記、研究開発課題(科学技術振興機構(JST)未来社会創造事業にて採択)に共同研究機関として参画しています。
(研究開発課題:「自律分散的世界メッシュ統計基盤アーキテクチャの設計と実証」)
世界的に未利用のままとなっている大量の位置情報付きデータの流通、利活用を可能にする統合的なメッシュ統計基盤について、そのアーキテクチャを設計・実証することを目的としており、当社は研究で得られる知見を観光施設、スマートビルディング、スマートシティなどの空間づくりにおける企画・デザインに活用することを目指しています。 なお、当社は横浜市立大学大学院データサイエンス研究科が主催する、データサイエンスの技術やデザイン思考の手法を用いた実践的なワークショップイベントに協賛するとともに、社員が運営委員として参加しています。

消費者課題

東京大学総合研究博物館
ミュージアム・テクノロジー(博物館工学)研究部門との連携

2002年10月当社の寄付により国内初の産学連携ミュージアム・シンクタンクとして誕生した寄付研究部門。「21世紀型ミュージアムを模索する」という大きなミッションのもとに、さまざまな実践的な活動を継続しています。当社 エグゼクティブ クリエイティブディレクター 洪恒夫は展示デザイン分野で東京大学総合研究博物館の特任教授を務め、当館を拠点に企画展示、次世代型ミュージアムの実践的研究におけるプランニング・デザインや、教員として活動を行っています。

東京大学総合研究博物館
東京大学総合研究博物館 寄付研究部門
洪 恒夫プロフィール(東京大学総合研究博物館ウェブサイト)

産学連携プロジェクト
“どこにでも持ち出せるミュージアム”による学術・文化の情報発信「モバイルミュージアム」

当社は本社オフィスのレセプションエリアに、東京大学総合研究博物館との産学連携プロジェクトである「モバイルミュージアム」を設置しています。大学の学術資源と企業のオフィスを結ぶ、新しい発想でユニット化された展示で、東京大学の標本をコンパクトに展示する実践的研究を通して、オフィスを訪れた皆さまに向けて、学術・文化の発信を行っています。展示コンテンツは自然史、文化史など分野を問わず選択し、定期的に更新しています。

「モバイルミュージアム」とは

次世代型ミュージアムの実験プロジェクトで、「どこにでも持ち出せるミュージアム」を表現するために考え出された造語です。展示コンテンツをコンパクトにパッケージ化し、学校、住宅、企業、公共施設に展示することで、周囲の空間をテンポラリーなミュージアム空間に変容させます。モバイルミュージアムは、既存のミュージアム・コレクションを流動させることで、幅広い社会層に向けて文化的な資産を提供するツールといえます。

モバイルミュージアム(東京大学総合研究博物館)


本社「モバイルミュージアム」のようす1

本社「モバイルミュージアム」のようす2

本社「モバイルミュージアム」のようす3

コミュニティ

文化観光セミナーの開催

文化観光セミナーのようす

丹青社は文化観光(日本の歴史、伝統といった文化的な要素に対する知的欲求を満たすことを目的とする観光)に関する社内勉強会「文化観光セミナー」を定期的に開催しており、社外の有識者を招いて、地域の文化資源の活かし方、観光施設のあり方などについて継続的に学ぶ機会を設けています。
ミュージアム、ホテルなどの空間創造において観光の活性化に資する提案ができるよう、知見を深めてまいります。

労働慣行消費者課題
各カテゴリ内の取り組み事例には、以下のタグにより ISO26000 における中核主題との対応を表記しています。
  • 組織統治:組織統治
  • 人権:デューデリジェンス|人権に関する危機的状況|加担の回避|苦情解決|差別及び社会的弱者|市⺠的及び政治的権利|経済的、社会的及び文化的権利|労働における基本的原則及び権利
  • 労働慣行:雇用及び雇用関係|労働条件及び社会的保護|社会対話|労働における安全衛生|職場における人材育成及び訓練
  • 環境:汚染の予防|持続可能な資源の使用|気候変動の緩和及び気候変動への適応|環境保護、生物多様性及び自然生息地の回復
  • 公正な事業慣行:汚職防止|責任ある政治的関与|公正な競争|バリューチェーンにおける社会的責任の推進|財産権の尊重
  • 消費者課題:公正なマーケティング、事実に即した偏りのない情報及び公正な契約慣行|消費者の安全衛生の保護|持続可能な消費|消費者に対するサービス、支援、並びに苦情及び紛争の解決|消費者データ保護及びプライバシー|必要不可欠なサービスへのアクセス|教育及び意識向上
  • コミュニティ(コミュニティへの参画及びコミュニティの発展):コミュニティへの参画|教育及び文化|雇用創出及び技能開発|技術の開発及び技術へのアクセス|富及び所得の創出|健康|社会的投資

お問い合わせ

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