イノベーションの推進

私たちは、社会の変化やテクノロジーの進化に対応し、空間創造のプロフェッショナルであり続けるために、常に学び続けるとともに、各種の研究や実証実験などの新たな取り組みにも積極的に挑戦します。空間づくりのノウハウ、創造性を磨き、新たな価値を創造します。

先端コンテンツ応用演出への取り組み

丹青社は空間を唯一の“体験”のメディアととらえ、これまで培ってきた空間づくりの技術やノウハウにICT、VRやAR、インタラクティブ技術、映像・音響技術などの最新テクノロジーを組み合わせ、場に集まる人々に“感動体験”を提供する空間創造に取り組んでいます。
また、『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』を拠点に様々な企業やクリエイターと協働し、先端コンテンツ技術を応用した空間演出の研究開発や実験・実証をすすめています。

『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』のようす

『港南ラボ マークスリー[Mk_3]』のようす

関連情報

事業紹介 ソリューション > CMI(クロスメディアインキュベート)センター~空間演出のプロフェッショナル集団

消費者課題

文化観光セミナーの開催

丹青社は文化観光(日本の歴史、伝統といった文化的な要素に対する知的欲求を満たすことを目的とする観光)に関する社内勉強会「文化観光セミナー」を定期的に開催しており、社外の有識者を招いて、地域の文化資源の活かし方、観光施設のあり方などについて継続的に学ぶ機会を設けています。
ミュージアム、ホテルなどの空間創造において観光の活性化に資する提案ができるよう、知見を深めてまいります。

労働慣行消費者課題

『川越蔵造りの町並み「音声ガイドツアー」』実証実験

丹青社は、川越市で『川越蔵造りの町並み「音声ガイドツアー」』の実証実験を2017年10月~2018年1月まで実施しました。文化の魅力を掘りおこし伝える当社のノウハウを町の観光事業に活かし、質の高い豊かな観光体験の提供を目指した試みです。多くの利用者から好評をいただいた本取り組みは、川越市の設置する観光案内所のサービスとして、本格始動しています。

『川越蔵造りの町並み「音声ガイドツアー」』のインフォメーションセンター

『川越蔵造りの町並み「音声ガイドツアー」』のようす

関連情報

消費者課題

気分・心地測定ツール「KOKOROスケール」の活用

「KOKOROスケール」は、理化学研究所が脳科学の知見に基づいて開発した気分・心地の測定ツールです。当社は理研ベンチャーと連携し、「KOKOROスケール」を活用して空間と「こころ」の関係を捉えるトライアルを重ね、オフィスなどのワークプレイスや、空港、ホテル、店舗、博物館など、様々な空間で、「こころを動かす空間創造」を追求していきます。

「KOKOROスケール」の4象限マトリクス

「KOKOROスケール」の4象限マトリクス

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面1

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面で気分・心地を4象限マトリクス上にプロット

「KOKOROスケールfor Workstyle」の入力画面2

その時の「場所」「行動」「アハ体験」を選択

関連情報

消費者課題

東京大学総合研究博物館
ミュージアム・テクノロジー(博物館工学)研究部門との連携

2002年10月当社の寄付により国内初の産学連携ミュージアム・シンクタンクとして誕生した寄付研究部門。「21世紀型ミュージアムを模索する」という大きなミッションのもとに、さまざまな実践的な活動を継続しています。当社 エグゼクティブ クリエイティブディレクター 洪恒夫は展示デザイン分野で東京大学総合研究博物館の特任教授を務め、当館を拠点に企画展示、次世代型ミュージアムの実践的研究におけるプランニング・デザインや、教員として活動をおこなっています。

東京大学総合研究博物館
東京大学総合研究博物館 寄付研究部門
洪 恒夫プロフィール(東京大学総合研究博物館ウェブサイト)

コミュニティ

産学連携プロジェクト
“どこにでも持ち出せるミュージアム”による学術・文化の情報発信「モバイルミュージアム」

当社は本社オフィスのレセプションエリアに、東京大学総合研究博物館との産学連携プロジェクトである「モバイルミュージアム」を設置しています。大学の学術資源と企業のオフィスを結ぶ、新しい発想でユニット化された展示で、東京大学の標本をコンパクトに展示する実践的研究を通して、オフィスを訪れた皆さまに向けて、学術・文化の発信をおこなっています。展示コンテンツは自然史、文化史など分野を問わず選択し、定期的に更新しています。

「モバイルミュージアム」とは

次世代型ミュージアムの実験プロジェクトで、「どこにでも持ち出せるミュージアム」を表現するために考え出された造語です。展示コンテンツをコンパクトにパッケージ化し、学校、住宅、企業、公共施設に展示することで、周囲の空間をテンポラリーなミュージアム空間に変容させます。モバイルミュージアムは、既存のミュージアム・コレクションを流動させることで、幅広い社会層に向けて文化的な資産を提供するツールといえます。

モバイルミュージアム(東京大学総合研究博物館)


本社「モバイルミュージアム」のようす1

本社「モバイルミュージアム」のようす2

本社「モバイルミュージアム」のようす3

コミュニティ

産学連携プロジェクト “音声による博物館体験”の提供『ザ・ミュージアム~耳で聴く博物誌~』
<丹青社+東京大学総合研究博物館 × TOKYO SMARTCASTの共同企画>

産学連携による共同研究の一環として、声による情報をコンテンツとして届けることによって、誰もが楽しめる新しい鑑賞体験の機会を提供しました。博物館に直接来訪できないユーザーや視覚障がい者にも、地域・身体障がい・その他の要因による鑑賞体験のバリアをなくそうという試みです。放送と通信の特性を活かした新メディア「TS ONE」で、新たな“音声による博物館体験”『ザ・ミュージアム~耳で聴く博物誌~』を放送するにあたり、企画・番組提供をしました。
当社が空間づくりに携わった、「JPタワー学術文化総合ミュージアム インターメディアテク」に展示されている「学術文化財」(標本・資料)を、館長で東京大学教授の西野嘉章氏が毎回1作品ずつ音声で紹介するほか、展示物の画像や関連リンク等も連動し、新感覚の博物館体験を提案しました。
TS ONE:(株)エフエム東京のグループ会社であるTOKYO SMARTCAST(株)が無料デジタル放送「i-dio(アイディオ)」上に開局したフラッグシップチャンネル。

「ザ・ミュージアム~耳で聴く博物誌~」メインビジュアル

「ザ・ミュージアム~耳で聴く博物誌~」収録のようす

消費者課題コミュニティ

産学連携プロジェクト “離れていてもネットでつながる博物館体験”の創出
次世代スタジオ型ミュージアム「ミュージアム ネット アライヴ」

空間と空間をネットでつなぎ、それぞれの施設から教育的な発信(対話型、双方向型の講義等)をリアルタイムでおこなうことで、場所を問わずミュージアムをつくりだすプログラム「Museum Net Alive~ミュージアム ネット アライヴ~」を開催しています。
2016年8月に「サマーミュージアム in Tanseisha」と題し、当社社員とその子どもたちを対象に、当社のレセプションエリアであるクリエイティブ・ミーツ内に隕石などの展示物やフォトスポットなどを用意して実施しました。東京大学総合研究博物館 宮本英昭准教授とのコラボレーションにより、NASAエイムズ研究所、アメリカ地質調査所宇宙地質学研究センター、宇宙航空研究開発機構(JAXA)をつなぎ、世界最先端で活躍する研究員にも講師役として参加いただきました。宇宙をテーマにした「つながるミュージアム」を親子で楽しむ夏のイベントとなりました。
また、2017年2月には子ども向けの交流イベント「うなぎ博士を目指そう!東大うなぎ教室」を開催。東京大学総合博物館ミュージアム・テクノロジー寄付研究部門協力のもと、宮崎(国際うなぎLABO)、東京(丹青社/品川シーズンテラス)、大槌(大槌文化ハウス)の3ヶ所の研究者と参加者をつないで、クイズやレクチャを楽しみながら、うなぎの謎に迫りました。 今後も、地域やテーマを変えて開催し、次世代スタジオ型ミュージアムによる新たな博物館体験を創出する可能性を模索していきます。

「サマーミュージアム in Tanseisha」のようす1

「サマーミュージアム in Tanseisha」のようす2

「うなぎ博士を目指そう!東大うなぎ教室」のようす

消費者課題コミュニティ
各カテゴリ内の取り組み事例には、以下のタグにより ISO26000 における中核主題との対応を表記しています。
  • 組織統治:組織統治
  • 人権:デューデリジェンス|人権に関する危機的状況|加担の回避|苦情解決|差別及び社会的弱者|市⺠的及び政治的権利|経済的、社会的及び文化的権利|労働における基本的原則及び権利
  • 労働慣行:雇用及び雇用関係|労働条件及び社会的保護|社会対話|労働における安全衛生|職場における人材育成及び訓練
  • 環境:汚染の予防|持続可能な資源の使用|気候変動の緩和及び気候変動への適応|環境保護、生物多様性及び自然生息地の回復
  • 公正な事業慣行:汚職防止|責任ある政治的関与|公正な競争|バリューチェーンにおける社会的責任の推進|財産権の尊重
  • 消費者課題:公正なマーケティング、事実に即した偏りのない情報及び公正な契約慣行|消費者の安全衛生の保護|持続可能な消費|消費者に対するサービス、支援、並びに苦情及び紛争の解決|消費者データ保護及びプライバシー|必要不可欠なサービスへのアクセス|教育及び意識向上
  • コミュニティ(コミュニティへの参画及びコミュニティの発展):コミュニティへの参画|教育及び文化|雇用創出及び技能開発|技術の開発及び技術へのアクセス|富及び所得の創出|健康|社会的投資

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